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©AIDSClinicalCenter利用できる制度医療費についてHIV感染症の治療は、長期継続となります。安心して治療を続けられるよう、医療費について利用できる制度を確認し、準備をしましょう。医療費を助成するしくみかかった医療費の総額本来の自己負担健康保険が負担する部分最終的な自己負担(制度によって異なる)医療費助成制度がまかなう部分身体障害者手帳身体障害者手帳①AIDSを発症している※②1か月の間をあけて2回の検査の結果が出ている以上のいずれかで、認定の基準を満たせばいつでも申請できる。※自治体により判断が異なる場合がある自立支援医療*(更生医療)身体障害者手帳取得後、もしくは申請中で、抗HIV薬などの治療が始まる場合に利用できる。重度心身障害者医療費助成自治体が定めている一定の等級以上の身体障害者手帳があり、所得制限をクリアした場合に利用できる。その他の障害者福祉サービス障害年金初診から1年半以上が経過し、年金の納付要件と診断基準を満たせば申請できる。*2021年12月より自立支援医療が複数の指定自立支援医療機関で「制度のてびき(第9版)」より引用(一部改変)利用可能となっている出典:HIV感染症「治療の手引き」第27版より一部改変345.くらしについて
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